公益社　エンバーミングセンター
宇 屋　貴

　中国の人口は現在約１１億人で年間の死亡者数は１５００万人であり、死者の数では日本の約２０倍とも言われている。私はその膨大さに驚くと同時に、多くの先進諸国が「土葬から火葬へ」の移行を図っている時流のなかで、儒教の教えの影響や地域格差等の理由により、今なお土葬を残している中国がどのような動きをしているのかということを知りたくなった。

　地方の場合、死亡すると、場所によっては遺体の足を玄関口に向け、買水（外の流水）したもので湯灌をして清潔な衣類を着せる。近隣の人々に死が伝えられると、通夜の晩には遺体の傍らで近親者の老婆が慟哭し、年老いた人たちが念経することもある。翌朝に納棺して釘付けをし、地元の有志が担いで墓地へ向かう。葬列は先頭に弔旗をたて爆竹を鳴らしながら進むが、会葬者の多くは平服に黒の喪章をつける程度で特別の喪服は着ない。喪家に戻ってからは、会葬者に簡単な食事を供することが多い。

　１９９５年の中国の新聞記事における人生相談のコーナーに、地方で暮らす人の生々しい声が載せられている。

　―『先日、母を亡くした４６歳の農民です。農村の習慣で母の遺体は土葬にするつもりですが、「耕地を節約する為、火葬にするようにと人民政府が呼びかけており、みんなも応じているのです。あなたも例外ではありません。」と村民委員会長に言われました。遺体が無くなると、死者の霊魂が天国へ昇れないという伝説をよく聞いていましたから、苦労して私と２人の妹を育てあげてくれた母の遺体を火葬するなんて、私にはできません。どうしたらいいのでしょうか。

　―（回答）本当に親孝行な方ですね。ただし、分かってもらいたいのは、中国の土地は広いのですが、耕地面積はたった９．９６パーセントに過ぎないということです。土葬がこのまま続けられていくと、人が死ぬたび人間一人の身長以上の土地が墓地になってしまうため、耕地面積が減少するのは必至です。耕地は農業にとって最も重要です。広い耕地を子孫に残さないと、天国の祖先も安心していられないでしょう。遺体がなくなると霊魂が天国に昇れないなんて、全くの迷信ですよ。信じないで下さい。今、何よりもやるべきことは、一日も早くお母さんの葬儀をすませることです。死者にとって一番重要なのは、安らかに霊魂が天国に送られることです。古い習慣にとらわれず、すっきりした気持ちでお母さんに最後の孝行をしましょう。』

　この記事から、未だに土葬の方がよいという考え方が、たとえそれが一部ではあっても根強く残っているということがわかる。

　また、開放政策によって経済至上主義が広がり、鄭小平氏の提唱で「先に豊かになれる者から豊かに」の方針を推進し、その政策の浸透によって農村部と都市部の所得格差が拡大していき、多くの農村は豊かさから取り残されてしまった。ちなみに都市部の平均月収は５３０元（約７，２００円）であるが、年収がその額にも到達しない「絶対貧困者」は農村部に６，５００万人いるといわれる。疲弊した農民の中から豊かさを求めて出稼ぎ労働者として村を離れるものが後を絶たない。このように混沌とした不安な状況下に置かれた農村部では、迷信と民間信仰が復活蔓延して勢いを強めている。この現象について、心を委ねられる確かなものを見出そうとする庶民心情の一つのあらわれとみる専門家もいる。

　こうした動きをふまえて、中国国務院は殯儀管理に関し数々の規定を１９８５年２月８日に発布した。第一に、従来の土葬を改革し、封建的・迷信的な葬送習俗を除去することを掲げている。これによって葬送儀式で消耗する資源の節約と、費用の倹約を狙った。第二に、人口過密、平原、交通便利な地区は火葬にするべきだと訴えた。その他の地区は土葬を許可するが、改革を義務づけ、火葬推進地区の線引きは省、自治区、直轄市（北京・天津・上海）で定めた。第三に、火葬推進地区の人民政府は具体的に計画を策定することとした。火葬場、殯儀館（葬儀・火葬・納骨を行う施設）の整備を地方基本建設計画に組み入れた。第四に、火葬の推進が困難な地区は、土葬用地を計画的に指定する、とした。村・集落を単位に荒山や痩地を公墓とする。埋葬は深く固め、表面を平らにし、土饅頭を作らないように提唱。宗族墓地の復元や新たな建立を禁止した。第五に、従来、習俗的に行われてきた迷信による葬送用品の生産や販売、使用を禁止することにした。第六に、名勝旧跡、文物保護区、風景区、ダムや河川敷、鉄道用地、道路両側への墳葬を禁止した。既存の墳墓については、国家保護の革命烈士（共産革命、抗日戦争、新中国の解放戦争などに貢献した人々）の墓、知名人の墓、華僑の祖先墓や、歴史的、芸術的、科学的価値のある古墓は保存することとし、一般の土葬墓は、期限を定めて移転あるいは破壊することを強調した。第七に、漢族以外の少数民族の葬送習俗は尊重し、干渉しないとした。第八に、火葬の推進地区では、国営機関の労働者が火葬を拒否する場合は、葬送費用を支給しないと決めた。所属する単位は喪事活動の便宜を図ってはならず、国営機関の労働者がこの規定の執行を拒否するときは行政処分をするということになっている。これらの規定が、現在の中国の葬儀事情及び葬儀業界の根本概念といえる。

　各都市では、葬儀・火葬・納骨がまとめて出来る殯儀館の建設を推進させている。現在中国全土には約１２００ヶ所の殯儀館と４，０００基の火葬炉があるといわれている。全国の火葬率は１９９０年現在で約３０％に達している。一見日本と比べると少ないように思われるが、先述の儒教の思想が主流だった中国の慣習を鑑みれば、いかに中国という国が火葬化に力を入れてきたかが窺え、都市部においてはほとんどが火葬になっている。

　北京市では、１９８５年に全１９条にわたる「北京市殯葬管理法」を施行し、殯葬改革に積極的に取り組んできた。北京市では１０以上の霊園と１２の葬儀場とそれに葬送用品の製造工場を管轄している。殯葬管理所の従業員は７００人を超え、中国で最も先進的な設備とサービスで対応している。イスラム教徒を除いて、北京市民と在留外国人を対象に、遺体移送、空輸、防腐処理、火葬、骨灰処理などの葬送に関することは全て扱っている。「喪家至上、服務第一」をモットーに、「お客様の満足を創造」するようサービスに励んでいる。

　人が亡くなると、死亡宣告の後、公安局派出所に死亡届を出し、遺族は殯儀館に連絡をとって、遺体をマイクロバスで殯儀館まで搬送してもらう。殯儀館で所定の手続きをした後、遺体を冷凍庫に安置する。その後遺族は殯儀館の担当者と相談して、弔問時間、葬儀形式などを決定する。中国の「戸口登記条例」によると、「市民が死亡したときは、都市においては葬る前に、農村においては１ヶ月以内に、戸主・親族・扶養者又は隣人が、戸口登記機関に死亡登記を申告し、戸口を抹消する」とある。

　式場正面中央の壁面に黒の額縁に入れた遺影を安置し、両脇は黄色の花で飾る。そしてその手前の棺台に遺体を安置し、そして生花（主に黄や白の菊）と果物、野菜が供えられる。その両脇には大きなローソク一対と、香炉が置かれる。棺台の上のローソクは一般的に白が用いられるが、８０歳を越えて亡くなった人などの場合には、赤いローソクが使われることもある。また両側に籠に入れた花が置かれることもある。また遺影の上には「奠」という文字がひときわ大きく飾られる。これは「香奠」の奠と同じで、おごそかに供えるという意味である。その他のお供えとして、死者の夫あるいは子供たちから贈られた哀悼の言葉がかかれた幕である挽章が、遺影の両脇の後方に掛けられる。花輪や花籠は入口を入った両側に並べられ、式場内の両脇には長卓が置かれて、ここで弔問者が腰を掛けてお茶を飲むようになっている。

　式場入口には長卓が置かれ、そこで受付を行う。普通、葬儀のときに贈るものには、花輪、花籠、挽聯（ワンリェン）、挽章（ワンチャン）、香奠などがある。挽章（ワンチャン）とは、葬式の時に贈る布や絹の掛物で、そこに弔意を表す言葉が漢字で書かれる。大きさは縦２メートルくらいで、白や青、黒の素材が用いられる。書かれる文字は縦に３列で、右上から死者の名前とそれに添えた言葉。２列目中央は、四文字の言葉が選ばれる。最後の行にはこれを贈った人の名前が書かれる。そしてこれら供物を記録するための「礼簿」や「謝帖」が用意される。
　故人に対する死化粧（理髪）や死者が身につける衣装も、遺族の考えによって決定される。衣装に関しては実物が展示されているのでそれから選択する。

挽章

　花輪は死者の友人や親戚から捧げられるもので、哀悼の意を示すものである。花輪は竹あるいは木で丸く作り、色紙で大小の花を貼り付けて作られる。中央に「奠」（供え祭る）と大きく書き、右上には「○○同市千古（とこしえに）」と左下に「○○敬挽（謹んで哀悼の意を表す）」などと記す。

　葬儀は現在、簡素化に向かい、一般的な追悼会は殯儀館の中で簡単に行われることが多い。従って儀式は無宗教、つまり僧侶がお経を唱えるということは無く、あっさりとしたものである。追悼式の開式宣言から始まり、全体起立、哀歌の演奏、献花の後、祭文を読み、哀歌の演奏後、棺に向かって三礼（向霊前行礼三鞠躬）、来賓礼一回（来賓致祭一鞠躬）、弔辞、哀歌の演奏、来賓に対して遺族は一回礼をする。それで式事終了となる。

第二章　その他の国の埋火葬状況

　火葬率が９８％以上に達する斎場（火葬場）の大気汚染も環境問題化している。大気汚染の元凶と言われるダイオキシンは、塩素系製品（塩化ビニール、プラスチック等）の焼却時に発生するもので、ゴミ焼却場が主な発生源であるが、火葬場でも発生しており、棺・衣装・副葬品には塩素系製品を使用しないことが義務付けられている。
　なお、人体は６０〜８０％水分（若い人ほど水分が多い）で、塩素もかなり含んでいるが、イオン状で存在するため無害である。

　２０００年８月７日の朝日新聞には、次のような記事が載せられている。
　―火葬場からもダイオキシンは出ている。
　厚生省によると国内には５，１４２の火葬場があるが、９８年度中に火葬の実績があるのは１，５５８施設。厚生省の委託を受けて京都大学大学院工学研究科が９７年から２年かけて計２２カ所の火葬場を実体調査したところ、排ガス中のダイオキシン濃度は最も高い施設で２４ナノグラム／。ゴミ焼却場・既設炉の排出規制値である１０ナノグラムは越えているが、閉鎖命令の出る８０よりは低かった。近代化が遅れており、しかも高温で連続焼却できない火葬場ではもっと出て不思議はないところだがこの結果だった。発生源は人体だけでなく棺や副葬品、ドライアイス、果物類などからである。
　日本の火葬率は約９９％、９７年度には約９７万体が荼毘に付され、その結果全国で計１．８〜３．８pgのダイオキシンが大気に排出された。これはゴミ焼却場から出るダイオキシン総量の０．１〜０．２％。わずかな数字だが、今後高齢化が進み２０３６年に死亡人口が約１７６万人とピークに達した場合、火葬炉が現状のままだとダイオキシンの発生量は３．２〜６．９pgとなって、規制の進むごみ焼却場の排出量の３５％近くになる。
　厚生省は調査を基に今年３月、年５０件以上の火葬をする火葬場を対象にガイドラインをつくり、これから新設する炉について、ダイオキシン排出量を１ナノグラム／以下、既設の炉は同５ナノグラム以下と、ごみ焼却場より厳しい基準を設けた。
　人の遺体はごみではないという立場から、火葬場は大気汚染防止法やダイオキシン類対策特別措置法の対象になっていなかった。しかし、火葬という行為からも確かにダイオキシンは発生している。今ではまだ小さな数字だが、それはまだ規制の甘い段階のゴミ焼却場と比べた場合であって、今後ゴミ焼却場が改善され、死亡人口が増えてくればゴミ焼却によるダイオキシン排出量の１／３にもなるというのだ。
　ここまでくれば無視することは当然出来ないわけで、炉の改善はもちろんのこと、棺や副葬品にも注意を払う必要がある。

　ベニヤ板の張り合わせか木のチップを固めたもの等である最近の棺については、接着剤や塗料がダイオキシンの発生源になるという。この対策に段ボール製（米国製）の棺が使われたり、副葬品としてよく入れられる時計、メガネ、ゲートボールのクラブ、ゴルフのパター、カラオケマイクなどをケヤキやナラで模型としてつくる製品が開発されていたり、仏衣も木綿やレーヨンのものが使われることが始まっているという。

　さて、エコロジーを考えるとどんどん追いつめられるような気になるが、棺や副葬品を考えることで大幅に懸念材料を解消させることが出来るとすれば、それは当たり前のことだともいえる。つまり、エコロジーについての知識・知恵がなかったために面倒を引き起こしていることが多いわけであって、きちんと知識を持ちさえすれば面倒なことはなく、それだけで大幅に改善出来ることでもある。
　死亡人口が増えると、ダイオキシンも増える。今の棺のままで、果たしてよいのだろうか。火葬温度を上げることにより、ダイオキシンの発生を少なくすることは可能であるが、高温にすると遺骨が粉になり、骨粉焼却灰が飛散して、灰の終末処理が大変困難になる。そのため通常７５０〜８００℃で焼却が行われている。

　このように、世界的に「火葬化」の動きが活発な中で、既に火葬化を成し遂げた日本ではあるが、非常に解決し難い問題を抱えている。木製の棺を燃やすことによって出るダイオキシンの問題は非常にナイーブな要素を含んでいる。棺をやめればいい、という安直な方法論では通じない。日本においては葬儀をする中で、「棺」の存在は大きい。フィジカルな問題も少なからずあるようだが、それ以上に感情的、心情的な側面からも非常に大きな比重を占めるものという感がある。

　最近は、全国各地で生や死を考える会合が開かれ、「生」の終焉としての「死」について考える人が増え、“遺骨を自然に還したい”と「自然葬」を希望して、遺骨を骨紛に粉砕して、海や山に散布する「散骨」を行う人も出てきている。（海希望の人７割、山希望の人３割）。
　更に、「散骨」が遺骨を生前ゆかりの海や山に散布して終わりとするのに対して、山林墓地に遺骨を骨壷から出して埋め（骨壷は廃棄処分）、その上に植林することにより、森林伐採による地球環境悪化防止に役立てようと企画する寺院も出現している。

　「事業墓地」の出現は、郊外の樹木を伐採して造成され、環境破壊を伴ったため、そのため郊外の自然を損なうことになった。墓地用地は他目的用地への転用が困難なものであるため、墓地認可については簡単に許認可を下ろすべきものではないことは勿論であるが、造成により破壊した自然環境を修復する義務についても考慮されなければならない。
　今まで環境への意識が疎かであった墓地事業にも環境への配慮が求められる時代となった。

　現在、世界的に環境保護の動きが活発になっているが、それが葬儀業界にも求められている。環境保護団体では、火葬による大気汚染と、土葬による土壌汚染を心配している。土壌汚染として、エンバーミングによって防腐剤を注射された遺体が埋葬された後腐敗し、漏れ出た防腐剤が地下水を汚染する危険もあるという。多くの共同墓地では、墓の基底に防水処置をしているが、浸出を止める確信がある訳ではない。

　死亡人口の増加に伴って、日本も火葬の方法を見直す時期にきているのではないだろうか。しかしながら、そこには環境問題を優先すべきか、日本民族独特の死生観に基づく心情的なものを優先すべきかという、どちらとも選択出来かねる問題が残る。